公開日 2023年3月16日 最終更新日 2024年2月18日

心臓の不調で病院へ受診し、心房細動と診断されたとき、仕事を制限するべきか心配になる方はいるのではないでしょうか。

心房細動は不整脈の中でも起こりやすい病気ですが、場合によっては仕事を制限する必要があります。この記事では心房細動で活動を制限する理由や、仕事を続けるためのポイントついてご紹介します。

診断後に職場で取るべき行動を理解しておけば、心房細動とうまく付き合いながら仕事を継続できるでしょう。

 

【目次】

• 心房細動では仕事を制限すべきか
• 心房細動の治療法
• 心房細動と診断されたら？
• 仕事を制限しつつ心房細動とうまく付き合うには？
• 職場の協力を得ながら仕事と治療を両立しよう

心房細動では仕事を制限すべきか

心房細動は不整脈の1つです。心房と呼ばれる心臓の部屋がうまく収縮せず、細かく震えることで脈が乱れる病気です。ここでは心房細動が現れたら仕事を制限すべきかについて、症状や治療法などを交えながら解説します。

基本的に仕事を制限すべきケースが多い

心房細動の診断を受けた後は、仕事の制限をすべきケースが多くあります。「循環器病の診断と治療に関するガイドライン」によると心房細動は治療後、最後に生じた不整脈から6ヶ月間は低強度の作業でも制限が必要とされています。

また、その後も低強度の作業だけにとどめておいたほうがいいとされています。この制限は日常生活だけでなく、仕事でも当てはまるといえるため、なるべく負担を少なくする必要があるでしょう。

心臓病の方が意識するべき日常生活のポイントについては、こちらの記事「少し動くだけでも疲れやすい…心臓病の人がラクに生活するためのポイントを解説」で詳しく解説しています。

動悸や息切れなどの症状が現れる

心房細動のおもな症状は、以下の通りです

• 胸の不快感
• めまい
• 息切れ
• 倦怠感
• 動悸

症状の感じ方は人それぞれで、めまいや動悸で悩む方もいれば、まったく自覚症状がみられない方もいます。また、心房細動が続くと心機能が低下する心不全におちいったり、心房内に血栓（血の塊）が作られることで脳梗塞を引き起こしたりする恐れもあります。

このように、心房細動は重い病気のきっかけとなる可能性があります。しかし、突然死につながる危険性はほとんどありません。

心不全については、こちらの記事「改めて知りたい！心不全の原因と種類・症状・治療の知識をアップデート」で詳しく解説しています。

心房細動の原因はさまざま

心房細動の原因はさまざまですが、加齢や生活習慣が大きな要因だとされています。また、心臓に異常がない状態でも、心房細動が引き起こされる場合も。加齢や生活習慣がおもな原因であるため、高齢者になると心房細動を発症する頻度は増加します。

現在、心房細動の患者数は100万人を超えており、80歳以上の方の10人に1人の割合で発症しているといわれています。

心房細動の治療法

心房細動の治療法には大きく分けて以下の2種類があります。

• 薬物治療
• 非薬物治療（カテーテルアブレーション治療）

ここでは、それぞれの治療法について詳しく解説します。

薬物療法

薬物療法では、おもに以下の2種類の治療薬を用います。

• 抗不整脈薬
• 抗凝固薬

抗不整脈薬は心房細動の発生をおさえる、あるいは脈を遅くするための薬です。抗凝固薬は、血液が固まらないようにサラサラにする効果があります。心房細動に直接関係があるわけではありませんが、血栓の形成を防げるので脳梗塞の発症の予防につながります。

薬物療法は心房細動の根本的な治療ではないため、症状が再発したり、効果が弱まる可能性もあるでしょう。患者さんによって適切な薬や副作用の程度が異なるので、医師と相談しながら服用することが大切です。

カテーテルアブレーション治療

カテーテルアブレーション治療とは、心臓の電気信号が流れている場所を焼き切る治療法です。心臓の動きは電気信号によって行われており、心房をはじめとしたさまざま部位が順番に刺激を受けることで規則正しく鼓動しています。

電気信号のつながりを阻害している心筋組織を焼いて活動を抑制すれば、心房細動が改善されて正常な鼓動を取り戻せます。

しかし、カテーテルアブレーション治療を行った場合でも、再発する可能性があります。日本循環器学会の発表では、2~4割程度の方が再発しており、また飲酒は再発リスクを上げることも報告されています。

心房細動と診断されたら？

医療機関で受診して心房細動と診断されたら、どのような行動を取るべきなのでしょうか？
ここでは診断後の対応についてご紹介します。

診断内容を職場に伝える

心房細動と診断されたら、まずは職場に伝えましょう。「自分にとって不利になる」「会社を辞めさせられるのでは」と思って診断を伝えずにいると、今後の対応も取りにくいですし、症状が余計に悪化する恐れもあります。

心配な面もあると思いますが、今後どのように治療や仕事を進めていくのかを相談するためにも、職場には伝えておく必要があります。現在の体調や医師の説明について共有し、職場と協力体制が取れるようにしておきましょう。

必要に応じて休暇の確認をとる

治療でしばらく職場を休む必要があるときは、休暇について確認しておきましょう。職場では有給休暇の他に、休職や病気休暇などの制度を設けている場合があります。就業規則を確認して、休暇制度があるようであれば活用してみましょう。

休暇制度によって休める期間や手続き方法、復職の条件などが職場によって異なります。上司と相談しながら、どの制度を利用するべきかを検討しましょう。

休職、復職については、こちらの記事「休職したら終わりって本当？休職から復職までの流れや休職中の給与について解説」で解説しています。

仕事を制限しつつ心房細動とうまく付き合うには？

心房細動は決して珍しい病気ではありませんが、仕事や普段の生活で制限を受けている方は多くいます。ここでは心房細動とうまく付き合いながら仕事を行うポイントについてご紹介します。

負担の少ない業務に変えてもらう

職場と相談し、身体に負担がかかりにくい業務に変えてもらいましょう。治療時に主治医から制限すべき仕事、問題ない仕事について指示を受けていると思います。その指示にしたがって、問題がない範囲内で仕事を行いましょう。

無理をして負担のかかる仕事を行うと症状が悪化し、その後余計に作業制限が出てしまいます。特に治療後に職場復帰したときは負担が強くなりやすいので、少しずつ身体を慣らしていくことが大切です。

体に負担をかけずに働く方法については、こちらの記事「心臓障害（心臓病）の方が転職すべき職場とは？体に負担をかけずに働く方法やおすすめの仕事を解説」で詳しく解説しています。

勤務形態を変更してもらう

可能であれば身体に負担のかかりにくい勤務形態を選択してみましょう。時差出勤や短時間勤務を選択すれば、通勤ラッシュを避けられる、通院をしやすいなどのメリットがあります。在宅勤務が可能な職場なら、身体の負担も軽減できます。

フルタイムでの作業や職場までの通勤がむずかしいと感じた場合は、無理のない勤務形態に変更しましょう。

障害者雇用枠を活用して働く

現在の職場で仕事を継続するのが難しいようであれば、障害者雇用枠として働くのも1つの手段です。障害者雇用枠のある職場は病気への理解を持っているため、仕事面での配慮を受けやすい傾向にあります。一般雇用枠しかない職場と比較すると、負担なく仕事を行える環境が整っています。

障害者雇用枠を利用するには障害者手帳の取得が必要なので、医師と相談して現在の症状で認定されるかどうかを確認しましょう。しかし、障害者雇用は一般雇用よりも求人数が少なく、平均給与も低い点には事前に注意が必要です。

障害者雇用については、これらの記事「 障害者雇用はデメリットしかないって本当？企業で働くメリットとデメリットを解説！」「【2023年最新】障害者雇用の現状と課題【SDGs】」でそれぞれ詳しく解説しています。

職場の協力を得ながら仕事と治療を両立しよう

心房細動は脳梗塞をはじめとした病気につながる危険性もありますが、死に直結するケースはほとんどありません。しかし心臓に負担がかかる病気であることは変わりないので、活動の制限が必要な方も多いでしょう。

診断後も仕事を続けるためには、職場に病気の説明を行い、協力体制を得られるようにすることが大切です。身体に負担がかからないように、必要に応じて作業内容や勤務形態を変更しながら仕事の継続を目指しましょう。